給湯器を設置する際には、補助金を受け取れる場合があります。今回は、給湯器の補助金について詳しく解説します。
給湯器の設置補助金は、給湯器の購入時だけでなく、リース時にも条件を満たすことで適用されます。ただし、給湯器の種類によって補助金の申請方法や要件は異なるため、注意が必要です。
交付申請等の手続きや補助金はあらかじめ登録している事業者が行います。そのため、補助金を申請するのであれば、公表されている登録事業者を調べて依頼すると良いでしょう。
補助金については、給湯器を取り付ける前に工事会社の営業担当へ問い合わせをしてみてください。「補助金の申請をしたい」と告げると、詳しく教えてくれます。工事が始まったら交付申請の予約を行い、工事が終了すると交付申請を行います。これらの手続きはすべて事業者がしてくれるため、基本的には交付決定通知が来るまで特にしなければならないことはありません。
給湯器の補助金を受け取るためには、期間内に書類をそろえて申請する必要があります。しかし、期間内に申請しても必ず受け取れるとは限りません。
補助金には予算があり、予算の上限額に達すると期間内であっても受付が終了してしまうためです。
給湯器の補助金は、同じ住宅で何台も申請できるというわけではありません。たとえば、戸建て住宅の場合は種類にかかわらず2台まで、共同住宅では1台だけ申請できます。
ヒートポンプ給湯器は補助金申請が可能な給湯器です。ヒートポンプ給湯器は「再生可能エネルギー」と呼ばれる、空気の熱を利用してお湯をつくり出す仕組みの給湯器のことです。インターネットに接続可能、CO2排出量が少ない、といった要件を満たすことで、補助金の額が上がる可能性があります。
ハイブリッド給湯器は、高効率ガスや電気式ヒートポンプを併用することによって貯湯タンクにお湯を貯めるシステムを採用している給湯器のことです。そのため、効率よくお湯を貯めることが可能です。インターネットに接続可能な機種、もしくはCO2排出量が少ない機種であれば、より補助金を多く受け取れます。
家庭用燃料電池は、家庭で使用できる燃料電池であり、いわゆるエネファームのことです。エネファームは都市ガスから電気を作るシステムであり、電気を作るときの熱でお湯を沸かせるようになっています。そのためエネルギーの無駄がなく、無理なくCO2排出量を減らせる点が魅力です。ネットワークに接続できる、気象情報と連動できるなどの機能があれば、補助金を多く受け取れる可能性があります。
給湯器の補助金に関しては、購入金額の何%といった形ではなく、基本の金額が決まっています。たとえば、国が出す住宅の省エネ化を支援する補助制度であれば、ヒートポンプ給湯機は8万円、ハイブリッド給湯機は10万円、家庭用燃料電池は18万円となっています。
ネットワークの接続やCO2排出量が少ない機種など、決められた要件を満たすことで基本の金額よりも2~4万円程度上乗せされる場合があります。そのため、要件をよく読んでから購入する製品を決めると良いでしょう。
本記事では、給湯器の補助金について詳しく解説しました。給湯器を新設、またはリースする際には、国や地方自治体から補助金が出る場合があります。
補助金を受け取るためには、既定の要件を満たす必要があるため、工事を始める前に補助金を受け取るための要件を確認しておくことが重要です。
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